「補助社員」に未来はない:就職活動のバイブル、誰でもいい就職・転職が出来る方法

一般事務のような補助的業務やルーティンワーク、また御用聞きのような仕事など、誰にでもできて、代替がきくような仕事をしていては、社会で通用する実力はつきません。

もちろん、どんな仕事にも工夫する余地はありますが、その範囲が狭い仕事では、大きな成長は見込めないのです。

仕事のレベルは上がらないのに、コスト（給料）が高くなってくれば、当然、リストラの対象となります。

基本的に、給料と仕事内容とがアンバランスになれば、合理的に考えれば企業側としては辞めてもらいたいのです。

給料が月一万円上がるとすれば、月一万円アップした仕事をしてもらわないと採算が合いません。

ところが、現状は、五十歳で年収八〇〇万の人の仕事を、三十歳で年収５００万の人でもできるというケースがたくさんあります。

現時点での採算だけ考えれば、実力がついていない中高年社員がリストラされるのは当然です。

窓際族や「おつぼねＯＬ」として企業にしがみつくことも可能ですが、それもつらい生き方です。

つまり、補助社員（単なる一兵卒も含む）として採用されると、企業に長く勤めることはできないのです。

ごく稀に、補助社員として採用された者が、その並々ならぬ努力によって基幹社員になるということもあり得ますが、それは例外といってよいでしょう。

これからの時代、企業が正社員として雇用するのは基幹社員だけになっていくでしょう。

企業が本当にはしいのは、基幹的な業務を行なう社員、すなわち実力（＝将来の専門能力）をつけていける社員であり、そのために多くの経費をかけて新卒採用し、教育もしていくのです。

マニュアル通りに動くだけの社員や代替が利く社員など、実力を必要としない社員を新卒から育てていく必要は、本来ありません。

中途採用や契約社員などで十分です。

現在は、新卒で派遣社員になる人も増えているように、補助社員の外注化が急激に進んでいます。

これまでの時代は、新卒雇用一括主義であったので、新卒全員を正社員として採っていましたが、

これからの時代において補助社員は、契約や派遣、パート社員に取って代わられるはずです。

つまり、補助社員は、実質的には正社員ではなく、契約社員として入るようなものなのです。

当然、いい就職とはなりません。

日本的雇用は崩れつつあります。

しかし、基幹社員は、日本的雇用が崩壊しても、年功・終身雇用制なのです。

基幹社員は実力がつく仕事をしていくので、年々、実力が上がります。

仕事の質や量も上がります。

企業への貢献度も上がり、それに伴い給料も上がるのです。

つまり、企業と基幹社員とは、労使ともにハッピーな、いい関係を続けることができます。

そして、その結果として終身雇用もあるのです。

これが本来の日本的雇用の姿であり、いい就職をするうえで、第一にめざすべき方向です。

ですから前節で書いたように、ぜひ基幹社員として就職してほしいのです。

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